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I濃度を推定するための換算係数の計算山田 純也; 橋本 周; 瀬谷 夏美; 羽場 梨沙; 武藤 保信; 清水 武彦; 高崎 浩司; 横山 須美*; 下 道國*
Radioisotopes, 65(10), p.403 - 408, 2016/10
モニタリングポストの測定データを利用した迅速性のある空気中I濃度推定手法の開発を目指している。本手法はモニタリングポストのNaI(Tl)検出器で測定したIの全吸収ピーク計数率に濃度換算係数を掛け算することで空気中I濃度を推定する。モンテカルロ計算コードEGS5を用いて原子力機構大洗研究開発センターのモニタリングポストに対する濃度換算係数を計算した。計算の結果、無限空気線源に対する濃度換算係数は25.7Bq/m
/cpsと評価された。
富居 博行; 松尾 浄*; 白石 邦生; 渡部 晃三; 斉木 秀男*; 川妻 伸二*; 林道 寛*; 財津 知久*
デコミッショニング技報, (31), p.11 - 20, 2005/03
原研とサイクル機構では、統合準備会議の検討の一環として、二法人における原子力施設の廃止措置と廃棄物処理処分の費用を試算し、総費用は約2兆円、実施に要する期間は約80年間との評価結果を報告した。その後、平成15年4月1日、二法人統合後のバックエンド対策の推進に向けた活動を共同で実施するため、二法人によるバックエンド対策推進会議とバックエンド対策合同推進室が設置された。バックエンド対策合同推進室に設置された廃止措置対策グループでは、新法人における原子力施設の廃止措置計画を立案するため、二法人の施設を網羅した廃止措置費用の評価手法を作成して費用試算を行った。本評価手法では、二法人が蓄積している施設解体や改修工事の実績データに基づき、多様な原子力施設の廃止措置にかかわる解体工数等を効率的に算出する評価式を設定した。本評価手法により、原子炉施設,核燃料サイクル施設,研究施設等の約230施設について、共通条件の下で効率的に評価することができた。
三枝 純; 吉澤 道夫; 谷村 嘉彦; 吉田 真; 山野 俊也*; 中岡 弘*
Nuclear Instruments and Methods in Physics Research A, 516(1), p.193 - 202, 2004/01
被引用回数：16 パーセンタイル：70(Instruments & Instrumentation)国産レムカウンタ3機種のエネルギーレスポンスを、熱中性子,15.2MeVまでの単色中性子,
Cf等のRI中性子線源について、モンテカルロ計算と実測により評価した。レスポンスの方向依存性及び線量当量レスポンスについても評価を行った。計算では、レムカウンタを構成する比例計数管,減速材,吸収材を詳細に模擬することにより、実測によるレスポンスとよく一致する結果が得られた。また、比例計数計数管内のHe充填気圧とエネルギーレスポンスとの関係について考察を行った。広いエネルギー範囲について得られたレスポンスの計算結果を用い、さまざまな中性子作業場においてこれらのレムカウンタを使用した際の、指示値と真の線量当量との差異についても検討を加えた。
坂本 幸夫; 佐藤 理*; 津田 修一; 義澤 宣明*; 岩井 敏*; 田中 俊一; 山口 恭弘
JAERI 1345, 103 Pages, 2003/01
国際放射線防護委員会(ICRP)1990年勧告に沿った光子,電子及び中性子に対する実効線量への線量換算係数は、ICRP Publication 74においてそのエネルギー範囲が限られ、加速器施設で生じる高エネルギー放射線に対する実効線量への線量換算係数は未整備である。今後原研が開発する高エネルギーの加速器施設の設計に役立てるため、HERMESコードシステムをもとにした高エネルギー放射線の被ばく線量評価システムを整備するとともに、10GeVまでの光子,中性子及び陽子並びに100GeVまでの電子に対する実効線量及び実効線量当量への線量換算係数を評価した。得られた実効線量への換算係数は、FLUKAコードシステムで最近評価された換算係数に比べて、光子及び電子並びに500MeV以下の中性子及び陽子で良く一致していた。1GeV以上の中性子及び陽子の実効線量への換算係数には差違が見られたが、これは核反応モデルによる断面積データの違いと考えられる。また、放射線荷重係数を用いる実効線量は線質係数を用いる実効線量当量に比べて過大評価であり、高エネルギー中性子及び陽子に対する放射線荷重係数の見直しの必要があることがわかった。
吉澤 道夫
放計協ニュース, (29), p.2 - 5, 2002/05
日本原子力研究所・放射線標準施設(FRS)には、熱中性子,速中性子、及び減速中性子の校正場が整備されている。これらの校正場については、昨年(平成13年)4月の放射線防護関係法令の改正により線量換算係数が大きく変更されたことから、基準線量当量率の変更及び見直しを行った。本稿では、上記3種類の中性子校正場について、現在の基準値とそのトレーサビリティの現状及び法令改正に伴う変更点を述べる。また、散乱線の評価をはじめとして、これまで各校正場について行われてきた特性評価結果の概要をまとめた。
三枝 純; 吉澤 道夫; 谷村 嘉彦; 吉田 真
Radioisotopes, 51(1), p.26 - 33, 2002/01
2001年4月の放射線防護法令の改正において中性子のフルエンスから実用量への換算係数が変更された。このため代表的な線量計について、法令改正に伴う影響を考察したが、線量換算係数の変更により、線量当量レスポンスの形はあまり変わらないことがわかった。また、各種の線量計を、さまざまなスペクトルを有する場において使用した場合に得られる指示値と真の線量当量との比について検討した。その結果、Cf-252線源を用いて校正した線量計を、さまざまなスペクトルを有する場において使用した場合、指示値と真の線量との比が1~2の範囲にあるのは、代表的なレムカウンタで23~77%、各種個人線量計で9~82%程度であることが判明した。
加藤 智子; 石原 義尚; 鈴木 祐二*; 内藤 守正; 石黒 勝彦; 池田 孝夫*; Richard, L.*
JNC TN8400 2001-003, 128 Pages, 2001/03
JNC-TN8400-2001-003.pdf:6.09MB
高レベル放射性廃棄物地層処分の安全評価では、地下深部に埋設された高レベル放射性廃棄物に含まれる放射性核種が地下水によって人間の生活環境に運ばれることを想定し、その移行プロセスと被ばく経路からなる生物圏モデルを作成して線量を推定する。安全評価は極めて長い時間を対象とするため、一万年先頃に到来すると考えられる地球規模の氷期などの気候変動により、地球規模で地表の環境は著しい影響を受けることが想定されるとともに、人間生活への影響も大きくなる。このような気候変動や関連する要因により、現在の生活環境と比べはるかに異なる環境に放射性核種が流入することを想定する必要がある場合には、その起こりうる将来の環境の状態と整合性を図った代替の生物圏モデルをいくつか想定しておくことが合理的であると考えられる。本報告書では、気候変動による生物圏システムへの影響を生物圏モデルに取り入れた場合、その影響がどの程度のものとなるかを把握することを目的に検討を行った。検討にあたっては、気候変動によるシステムへの影響の取り扱いについては世界中に現存する気候状態をアナログとして利用し、作成された生物圏モデルから求まる線量への換算係数を、現在の気候状態を想定したシステムのものと比較することによって行った。
津田 修一; 山口 恭弘
保健物理, 36(1), p.51 - 60, 2001/03
近年、高エネルギー加速器は、基礎科学研究、原子力開発等に利用される高エネルギー放射線源として注目されている。これらの加速器施設における遮へい設計,放射線管理等において、線量換算係数を用いた高エネルギー放射線に対する線量評価は極めて重要である。いくつかのグループは、ICRP74に含まれていない放射線や、より高いエネルギーの放射線に対する線量換算係数を計算している。本報告では、10MeV以上の種々の放射線に対する実効線量,実効線量当量,及び国際放射線単位測定委員会が推奨している計測実用量に関する線量換算係数の現状を整理し、問題点をまとめた。
山口 恭弘; 遠藤 章; 坂本 幸夫
JAERI-Conf 2001-006, p.96 - 100, 2001/03
放射線防護では、外部被ばく及び内部被ばく線量を評価するために、種々の換算係数が使われている。これらの換算係数は、放射能等の測定可能な量と測定が不可能な体内の被ばく線量を定量的に関係付ける重要な役割を果たしている。換算係数の計算では、数学人体模型とモンテカルロ放射線輸送計算コードを組み合わせた手法が用いられるが、このほかに断面積データや核種から放出される放射線に関するデータも不可欠である。このように、放射線防護の分野においても核データが使われており、重要な役割を果たしている。
津田 修一; 遠藤 章; 山口 恭弘; 佐藤 理*
Radiation Protection Dosimetry, 95(1), p.5 - 16, 2001/00
被引用回数：8 パーセンタイル：52.36(Environmental Sciences)1MeVから100GeVまでの電子に対する実効線量換算係数を計算した。計算は、MIRD型数学人体型と、電磁カスケードモンテカルロコードEGS4を用いて行った。計算条件は、14点の単色エネルギー電子に対して、前方,後方,側方,回転及び等方とした。換算係数は、電磁力カスケード過程と光核反応に対する実効線量が考慮されている。また、実効線量当量を計算して、光核反応の線量寄与を、より詳細に検討した。本研究結果は、実効線量と臓器線量への換算係数として表にまとめ、高エネルギー電子に対する放射線防護の基礎データとして活用することができる。
津田 修一; 遠藤 章; 山口 恭弘; 佐藤 理*
KEK Proceedings 2000-20, p.40 - 47, 2000/12
MIRD型数学人体模型と、電磁カスケード・モンテカルロコードEGS4を用いて、1MeVから100GeVまでの電子に対する、臓器線量及び実効線量換算係数を計算した。照射条件は前方、後方、側方、回転及び等方とし、入射電子の単位フルエンスあたりの臓器線量と実効線量を計算して、ほかのデータと比較、検討を行った。今回評価した光核反応の線量への影響を考慮に入れた、電子の換算係数に関する一連の研究のまとめを報告する。
津田 修一; 遠藤 章; 山口 恭弘; 佐藤 理*
Proceedings of 10th International Congress of the International Radiation Protection Association (IRPA-10) (CD-ROM), 6 Pages, 2000/05
高エネルギー加速器施設の建設、利用に伴い、高エネルギー放射線に対する防護が重要となってきている。陽子、中性子等の線量換算係数については、幾つかのグループによって計算されているが、高エネルギー電子については、FLUKAコードを用いた、Ferrariらの計算に限られている。本研究では、MIRD型数学人体模型及び電磁カスケード計算コードEGS4を用いて、1MeVから100GeVまでの電子に対する単位フルエンスあたりの実効線量及び臓器線量を与える換算係数を、ICRP74に示された種々の入射条件について計算した。また、10MeV以上のエネルギー領域において線量に寄与すると考えられる、光核反応について評価し、Ferrariらの結果との比較を行った。
坂本 幸夫; 津田 修一; 佐藤 理*; 義澤 宣明*
Proceedings of 5th Specialists' Meeting on Shielding Aspects of Accelerators, Targets and Irradiation Facilities (SATIF-5), p.313 - 324, 2000/00
第4回加速器遮蔽専門家会合以降、日本では数学ファントムモデルを用いた高エネルギー放射線に対する線量換算係数に関して4つの評価活動が行われた。1つ目は高エネルギー光子に対する実効線量及び周辺線量当量の評価であり、2つ目は高エネルギー電子に対する実効線量の評価である。3つ目は高エネルギー
線に対する実効線量、実効線量当量の評価である。4つ目は100GeVまでの中性子・陽子に対する評価である。EGS4コードによる光子・電子の線量換算係数はFLUKAコードシステムで評価されたものとほぼ等しい。しかしながら、HERMESコードシステムによる10-100GeV中性子・陽子の線量換算係数は、FLUKAコードシステムでの評価値に比べて小さい。これはHERMESコードシステムの核反応モデルの違いによるものと考えられる。
津田 修一; 遠藤 章; 山口 恭弘; 佐藤 理*
KEK Proceedings 99-15, p.91 - 97, 1999/10
MIRD型数学人体模型及び電磁カスケードモンテカルロコードEGS4を用いて、10MeV
10GeVの電子に対する臓器線量及び実効線量換算係数を計算した。単色の電子が人体の前方、後方、側方等から平行ビームで入射する場合のフルエンスあたりの臓器線量及び実効線量を計算した。計算結果をFLUKA,MCNP等のほかの計算コードを用いて計算された値と比較したところ、本計算結果は、対象としたエネルギー範囲において、いずれの計算値とも良く一致した。この計算手法を用い、今後、種々のエネルギー領域、照射ジオメトリーについて、臓器線量及び実効線量換算係数の整備を進める。
吉澤 道夫
放計協ニュース, (23), p.2 - 4, 1999/03
国際放射線防護委員会(ICRP)は、1990年勧告で変更された線量概念に基づく外部被ばく線量評価のための新しい線量換算係数をPubl.74として出版した。このうち、被ばく線量管理上重要なのは、実用量への換算係数である。そこで、新しい実用量への換算係数と現行のものを比較するとともに、特に変更が大きな中性子に関して、その変更が及ぼす影響等を考察した。新しい換算係数は、光子については現行とほとんど変わらないが、中性子については最大1.5倍高くなっている。この変更が及ぼす影響を評価すると、実際の原子力施設等では10~30%線量当量が増加することになる。また、既存の中性子線量計を用いて引き続き実用量を測定評価することで管理実務上問題ない。
吉澤 道夫; 水下 誠一
保健物理, 34(3), p.319 - 322, 1999/00
本年4月に放射線審議会基本部会から「外部被ばく及び内部被ばくの評価法にかかわる技術的指針」が出された。その要点は以下のとおりである。外部被ばくに関しては、しゃへいにかかわる限度及び管理区域にかかわる基準が1cm線量当量に代わり実効線量で規定されることになること、3mm線量当量の測定義務は原則なくなること、不均等被ばくの評価法は法令で規定されなくなることなどが主な変更点である。内部被ばくに関しては、年摂取限度に代わり、線量係数が採用されること、排気・排水中の濃度限度の算出において年齢依存が考慮されること、法令で規定されない核種の濃度限度等に半減期の区分が加えられること、摂取量の算定方法は法令で規定されなくなることなどが主な変更点である。この技術的指針が出されたことで、ICRP1990年勧告の取入れに関する法令改正作業が本格化すると予想される。
吉澤 道夫
保健物理, 33(1), p.7 - 11, 1998/00
国際放射線防護委員会(ICRP)は、1990年勧告で変更された線量概念に基づく外部被ばく線量評価のための線量換算係数をPubl.74として出版した。このうち管理実務上重要なのは、実用量(周辺線量当量、方向性線量当量及び個人線量当量)への換算係数である。新しい換算係数を現行のものと比較すると、光子についてはわずかな変更しかないが、中性子については最大1.5倍高い値となっている。新しい換算係数を法規制に適用するためには、通常モニタリングの必要がないため換算係数が示されなかった3mm線量当量の測定義務を合理化する必要がある。放射線管理への適用について、中性子線量換算係数が高くなった影響を評価し、線量当量の増加は原子力施設等で10~30%程度であること、実用量を用いることに問題がないことを明らかにした。校正実務への適用においては、サーベイメータ等と個人モニタとで使用する換算係数が異なることに注意する必要がある。
山口 恭弘
保健物理, 33(1), p.12 - 15, 1998/00
国際放射線防護委員会(ICRP)は、外部被ばく線量評価に用いる新しい線量換算係数を含むPublication 74を刊行した。この線量換算係数は、ICRP1990年勧告で新たに導入されたり変更された幾つかの係数や物理データに基づいて計算されたもので、今後放射線管理を実施していく上で重要なものである。Publication74では、人体の被ばく量を表すためにICRPが定義した防護量と、それを測定によって評価するために国際放射線単位測定委員会(ICRU)が定義した実用量に分類し、それぞれの換算係数を決定するとともに、両者の関係を解析している。その結果、ICRP1990年勧告による変更後も、実用量を用いた線量測定によって、線量限度を規定している防護量を安全側に評価できるとの結論を下した。
not registered
PNC TJ1603 97-003, 80 Pages, 1997/03
表記の研究は、原子力関連施設などで用いられている放射性ガスモニタ(以下「ガスモニタ」という。)の校正を容易にかつ高精度で行えるような方法・装置を開発し、測定精度などを検討・評価し、実用化を図ることを目的として昨年度から継続している委託研究である。ガスモニタの校正には、放射能強度を絶対測定する基準系と、ガスモニタを校正する校正系の二つのガスループを、サンプリング容器で介して結合した装置を用いる。校正系内の試料ガスの一部をサンプリング容器で基準系に分取し、基準系において長軸比例計数管内拡散法(DLPC法)を用いて測定した放射能強度を基準にしてガスモニタの校正を行う。本年度は、対数増幅器のような波高の抑制効果を持ち、分解時間が短く、かつ非常にシンプルな時定数変化型前置増幅器を開発して壁効果や低エネルギー損失を評価し、DLPC法を実用化できるようにした。またこれに基づいて、比例計数管を含む基準系に空気が入り込まない方法、被校正のガスモニタを含む校正系から基準系への試料の移行に伴う誤差を消去する方法を用いて通気型電離箱の校正を行い、その結果、得られた濃度換算係数の値は他の結果と極めてよい一致を示し、不確かさも99.7%の信頼率で
1.5%以内に収まった。これにより本委託研究で検討したガスモニタの校正方法は、十分に小さい測定誤差でしかも簡便にガスモニタの校正が行うことができる非常に有効な方法であると言うことができる。
山口 恭弘; 遠藤 章
JAERI-Conf 96-011, 63 Pages, 1996/07
本報文集は、1996年3月14日に開催された第2回「最近の外部被ばく線量評価法に関するワークショップ」の報文を収録したものである。今回のワークショップは、外部被ばく線量測定に用いられている「計測実用量」に焦点を当てた議論を行い、今後の検討課題を整理する目的で開催された。ワークショップでは、計測実用量の導入に至った歴史的な背景、現行法令における解釈、線量測定への具体化の現状がレビューされた。また、ICRPの1990年勧告を反映した線量換算係数の再評価の状況が紹介された。これらを踏まえ、計測実用量の必要性、定義法、線量計の校正への適用に関する討論を行い、問題点を整理した。その結果、人体線量と計測実用量を関係付ける論理体系に関し、更なる検討が必要であることが明らかになった。
